アンケート等
アンケート調査
男女共同参画組織診断およびダイバーシティ組織診断（2020年度）
2020年度、男女共同参画およびダイバーシティの進度を測定するため、２つの組織診断を外部委託にて実施しました。全教職員のうち、男女共同参画組織診断は20.5%、ダイバーシティ組織診断は14.0％から回答を得ました。
ダイバーシティ戦略推進本部では、今回の組織診断実施を通じて見いだせる諸課題について検討し、今後も、多様性のある教育研究・就労環境をめざしていきます。
なお、本データは学内限定公開となっておりますので、転載はしないようご留意ください。
- 詳しい結果概要はこちらご覧ください ⇒ 男女共同参画診断結果サマリ(学内限定)
- 詳しい結果概要はこちらご覧ください ⇒ダイバーシティ組織診断結果サマリ(学内限定)
ワーク・ライフ・バランスに関する学内アンケート調査（2019年度）
横浜国立大学が個人の活動に円滑に取り組めるワーク・ライフ・バランスを推進する上でどのような課題があるか、現状を把握するために、全教職員を対象に、2019年1月16日～2月13日にLimeSurvey（横浜国立大学学内専用サイト）を通して、アンケート調査を実施し、対象者約1500人のうち337人から回答を得ました（回答率 約22.5%）。
アンケート結果より、多数の人がライフでも重要なタスクを抱えていることや、男女共同参画推進の取り組みの認知がまだ十分とはいえない現状が分かりました。ワーク・ライフ・バランスに関する横浜国立大学の基本的方針やビジョンをどのようにわかりやすく構成員の皆さんに伝え、また正しい情報を提供していくか、再検討し、さらなる職場環境改善・意識改革に向けて取り組んでいきます。
全国大学・研究機関における男女共同参画・ダイバーシティの推進状況に関するアンケート調査（2018年度）
全国ダイバーシティネットワークが、分野を超えた全国およそ800にも及ぶすべての大学・研究機関を対象に、初めての実態調査となる、男女共同参画・ダイバーシティの推進状況に関するアンケート調査を2019年2~6月に実施しました。
緊急事態宣言による在宅勤務中の科学者・技術者の実態調査
COVID-19による緊急事態宣言を受け、令和2年5月15日（金）～6月13日（土）、在宅勤務中の研究者・技術者１万人の実態調査が行われ、本学の教員も回答に協力しました。この結果から、新たな対応の必要性が見えてきました。
